保有する技術
低騒音舗装撤去技術
リメインヒート工法
ロードヒータの余熱を活用し、舗装を静かに撤去する工法
導入効果
- はつり作業に比べ、約20dBの騒音低減
- 過切削・マイクロクラックの心配なし
- 床版の種類を問わず適用可能
円型水路補修技術
SCS工法
ワイヤーソーにより円型水路の損傷部分だけを取替補修する工法
導入効果
- 省工程かつ通行止め不要のため、工期短縮
- 効率化、経済的な補修のため、コスト縮減
- 部分取替補修のため、二酸化炭素排出量削減
※ナガタ工業株式会社と共同開発
安全誘導システム
ほたるいか
「ほたるいか(内照式予告看板と高視認性パターンライトの総称)」により夜間の工事規制を気づきやすくし、早期の車線変更を促すことで安全を確保
導入効果
- 予告看板を内照式にすることで遠方からでも工事規制に気づきやすい
- 路面に矢印を投映することで車線変更のタイミングが分かりやすい
※パターンライトはDNP大日本印刷の登録商標
AI路面診断技術
Search AID
AIでジョイントや舗装の損傷を自動スピード診断
導入効果
- 点検から補修までのリードタイムを削減
- 省人化による労力・コスト低減
- 検出精度(再現率)は 88~95%
※内外構造株式会社・株式会社建設技術研究所と共同開発
CTチェッカー
小型測定機およびタブレットを使用し、簡便に短時間で測定できるシステム
導入効果
- 誰でも簡単に測定が出来る
- 過去の測定結果との比較や張力バランスの確認が可能
- 現地でケーブル張力の簡易評価が可能
※内外構造(株)と共同開発
ムービーを見る段差のりこえ装置
ダンパスデッキ
短時間で設置でき、大型車両(10t車軸)にも耐えうる災害用路面段差解消スロープ
導入効果
- 短時間で設置可能(人力のみで組立可)
- コンパクトに収納可能
- 目開きのある段差(最大400mm)でもあらゆる車が通行可能
※宮地エンジニアリング(株)と共同開発
詳細はこちら解体性接着技術を用いた
SFRC舗装撤去工法
解体性接着材を用いることで、鋼床版を傷つけることなく、SFRC舗装を低騒音で容易に撤去できる工法
導入効果
- 低騒音であるため、都市部や夜間の工事に適している
- IHヒーターの加温により接着力を低下させて、SFRC舗装を撤去するため、鋼床版に傷をつけない
RT3 Curve
通常速度で走行しながら
路面のすべり抵抗を調査する車両
導入効果
- 通常速度の走行で調査が可能
- 連続した地点の調査が可能
- 一箇所の調査時間を大幅に短縮、調査区間も大幅に拡大
※RT3は、米国Halliday Technologies社の登録商標です。
ムービーを見るフィンガージョイント複合検査
腐食とき裂をすばやく見つけ
検査効率アップ!
導入効果
- 二種類の超音波検査法を複合的に用いて作業効率と判別精度を向上
- 腐食を迅速・効率的に計測
- 視認性を高め的確かつ速やかに判別
※(株)日本工業試験所と共同開発
詳細はこちら道路照明灯具落下防止構造
らく防くん
灯具の落下を確実に捉え
二次災害を防ぐ!
導入効果
- 従来の4倍~4.5倍の強度を確保
- 従来の落下防止ワイヤーと同様の施工が可能
- 使用灯具に合わせたカスタマイズが可能
※(株)因幡電機製作所と共同開発
詳細はこちら火災検知器汚損防止装置
検知器ブレスくん
自然風の風圧を強め、塵や化学物質から
火災検知器を守るダクト
導入効果
- 火災検知器本体の機能を妨げることなく、レンズの汚損物質の付着を抑制
- メンテナンスが容易
- 既設の火災検知器に後付けでき、簡単に取り付け可能
※検知器ブレスくんは、阪神高速技術(株)の特許技術です(特許第6713245号)。
詳細はこちらETC-GPS
電子マニフェストシステム
ETCシステムとGPS機能を利用し
トレーサビリティの支援技術を開発
導入効果
- 全行程の状況をリアルタイムで情報共有
- 車両滞留問題や作業効率化、誤操作防止に効果を発揮
- 電子マニフェストシステムへの手入力を解消
長期修繕計画策定(60年)にあたり、FCI 指標と5ヶ年毎の投資額のシミュレーションを行うことで、FCI指標を一定のラインで保ち、将来に渡り投資額(LCC)を想定
FCI指標を元に建物の状態を維持していく(全体もしくは単体の建物単位でも管理が出来る)
※FCI(残存不具合率)=残存不具合額/建物復成価格(財務的な指標で建物の状態を客観的に把握する)
残存不具合額:修繕更新すべき不具合の額
建物復成価格:現時点で新築する場合の再調達価格
FM(ファシリティマネジメント)
による建築物の計画保全事業
建物の中長期を見据えた
保全計画策定による適正な維持管理
長期修繕計画策定(60年)にあたり、FCI 指標と5ヶ年毎の投資額のシミュレーションを行うことで、FCI指標を一定のラインで保ち、将来に渡り投資額(LCC)を想定
FCI指標を元に建物の状態を維持していく(全体もしくは単体の建物単位でも管理が出来る)
※FCI(残存不具合率)=残存不具合額/建物復成価格(財務的な指標で建物の状態を客観的に把握する)
残存不具合額:修繕更新すべき不具合の額
建物復成価格:現時点で新築する場合の再調達価格
導入効果
- 建物の質・量の最適化
- 保全項目別の補修優先順位付けによる計画的な補改修計画の作成
- LCC(ライフサイクルコスト)の見える化
- 予算の平準化と長期に必要な更新費用を把握することで経営を安定化
- 事後保全から予防保全への転換によるLCCの低減
- 入居者の満足度向上、職場環境の改善(働き方改革)オフィス最適
ご紹介している保有技術は一例です。
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